終身保険に入るベストなタイミングはいつ？メリット・デメリットも解説

一生涯にわたって契約時の保障が続く、終身保険。

終身保険への加入を検討しているものの、いつ入るのがベストなのか気になっている人は多いでしょう。

もし早めに入るメリットがないなら、なるべく年齢を重ねてから加入した方が良いのでは？と感じている人もいるのではないでしょうか。

そこで今回は終身保険に入るべきタイミングや終身保険のメリット・デメリットなどを詳しく解説します。

終身保険に入るべきか迷っている人は、ぜひ参考にしてください。

終身保険とは？

終身保険とは保険期間が一生涯続く死亡保険です。

契約者に万一の際や、高度障害を負った際に保険金を受け取れます。

保障が一生涯続くため更新はなく、保険料が上がらず常に一定であることも特徴の1つです。

また、終身保険は、解約した場合に解約返戻金を受け取れます。

万一の際に備えつつ資産形成も同時におこなえるため、保険商品を活用しながら貯蓄をしたい人に向いている商品といえるでしょう。

ただし、短期間で解約してしまうと、払込保険料を下回る可能性がある点に注意が必要です。

そのため、終身保険を通じて資産形成をおこなう場合は、長期間の運用を前提として取り組むことが重要です。

終身保険の種類

終身保険には主に以下のような種類があり、それぞれ特徴も異なります。

順に詳しくみていきましょう。

 

低解約返戻金型終身保険

低解約返戻金型終身保険は、保険料払込期間中の解約返戻金が低く抑えられた保険です。

解約返戻金が低く抑えられている分、一般的な終身保険よりも毎月の保険料は低く設定されています。

払込期間まで保険料を支払うことで、積み立てた保険料を上回る解約返戻金を受け取れるのが一般的です。

そのため、短期間で解約する心配のない人であれば、返戻金の増加というメリットが期待できるでしょう。

ただし、その一方で一般的な終身保険よりも解約返戻金が少なくなる特徴があるため、短い期間で解約すると大幅に元本を割ってしまうことを理解しておきましょう。

低解約返戻金型終身保険について知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。
【FPが解説】低解約返戻金型終身保険とはどんな保険？メリット・デメリットや他の保険との違いを詳しく解説

積立利率変動型終身保険

積立利率変動型終身保険は、契約後も積立利率が市場金利に応じて定期的に見直され、将来受け取れる保険金や解約返戻金が変動する終身保険です。

長期間にわたって、終身保険の契約を続けていく場合、その間も景気変動により金利が上昇する可能性があります。

もし金利が上昇してインフレが進んだ場合、それに連動して積立利率も上がるため、インフレに対応しやすい特徴があります。

市場の金利によっては積立利率が低下する可能性もありますが、積立利率の最低保証が設定されているため、死亡保険金や解約返戻金が大幅に減るリスクがない点もメリットの1つです。

ただし、積立利率が保証されてはいるものの、日本の景気が下降傾向にある場合、解約返戻金が元本割れしてしまう可能性があります。

積立利率変動型終身保険について知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。
積立利率変動型終身保険のデメリットや返戻率を高めるコツは？保険のプロがわかりやすく解説！

変額保険（終身型）

変額保険は、積み立てた保険料を、株式や債券などの利回りの高い金融商品で運用する保険です。

運用実績によって解約返戻金が変動する仕組みです。

変額保険は利回りの高い金融商品で運用するため、一般的な終身保険よりも将来受け取れる保険金が多くなる可能性があります。

しかし、その反面、運用実績がマイナスの場合には保険金が減額してしまうリスクもあります。

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変額保険とは？メリット・デメリットや積立NISAとの違いをわかりやすく解説！

外貨建て終身保険

外貨建て終身保険は、円より金利の高いドルやユーロなどの外貨で保険料を積み立てていく保険です。

積立金は将来、解約返戻金や死亡保険金として受け取れます。

現在の日本では海外の通貨に比べて金利が低い状態にあるため、外貨で積み立てながら運用した方が運用効率もよく、円建ての終身保険よりも高いリターンが期待できます。

ただし、外貨で運用しているため為替の影響を受けてしまい、為替相場の状況によっては円ベースでの積立金の総額が、解約返戻金を下回る可能性がある点に注意が必要です。

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外貨建て保険で儲かった人はいる？口コミや注意点を詳しく解説

終身保険は何歳から入れる？

終身保険に加入できる年齢は保険会社や商品によって異なります。

20歳前後から契約可能としている商品が一般的ですが、親が契約者となり、お子さまを被保険者（保険の対象になる方）として契約する形で、0歳から加入できる商品も少なくありません。

加入できる年齢の上限も保険会社や商品によって異なりますが、一般的には75歳や85歳、中には90歳まで加入できる商品も存在します。

終身保険の保険料は、加入時の年齢で決定され、その後一生涯変わりません。一般的に、年齢が若いほど月々の保険料は安くなるため、早く加入するほど、保険料の支払い負担を抑えられる可能性があります。

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終身保険に加入する4つのタイミング

終身保険にどのタイミングで加入すべきか悩んでしまう人もいるでしょう。

ここからは、終身保険に加入すべきタイミングについて詳しくみていきましょう。

 

就職したとき

学生時代は生命保険や医療保険を親が代わりに保険料を負担していたケースもあるかもしれません。

しかし、就職したタイミングでこれらの保険を解約することもあるでしょう。

その場合、その後の保険に関しては自身で加入しなければなりません。

また、新たに社会人として働き始める際は、安定した収入が得られるようになります。

このタイミングで終身保険に加入することで、若いうちから低い保険料で積み立てできるため、資産形成などもしやすくなります。

なお、若いうちに終身保険に加入すると、そのぶん長期間生命保険料控除を受けられる点もメリットです。

結婚したとき

結婚してパートナーが増えれば、万一の際の保障もそれに伴い増えることになるでしょう。

もし、夫婦共働きの場合にはそこまでの保障は必要ないかもしれません。

その場合は資産形成に重点をおいて貯蓄型の生命保険に加入し、万一の際の保障と資産形成を同時に進めていくのも選択肢の1つでしょう。

なお、健康状態が変化し、病気やケガが増えやすくなる40〜50代を迎える前に保険を検討するのがおすすめです。

保険に加入する際は健康に関する告知が必要になるため、健康であるほど保険会社の審査を通過しやすくなります。

出産したとき

子どもが誕生することで、将来の教育資金や生活費などの増加が予想されます。

そのため、万一の際の保障額を手厚くし、家族の生活と教育資金に備えることが重要です。

定年退職したとき

定年退職後は子どもが独立している可能性もあるため、大きな保障が不要になる人もいるかもしれません。

しかし、その場合でも、万一の際に発生する葬儀代や遺品整理などの費用に対応できるだけの保険に加入しておきたいところです。

また、ある程度の資産を保有している人の場合、子どもへの相続税対策として生命保険に加入することも有効な手段となるでしょう。

終身保険5つのメリット

ここからは、終身保険のメリットについてみていきましょう。

主なメリットは次の5つです。

 

遺族に確実にお金を残せる

終身保険は保険期間が一生涯のため、本人に万一のことがあったとしても遺族は保険金を受け取ることが可能です。

そのため、遺族へ確実にお金を残すことができ、その後の生活においても経済的な支えとなるでしょう。

保険料が上がらない

終身保険は、定期保険とは異なり更新がなく保険料は上がりません。

そのため、将来の支出が安定し、資産形成や生活費などの予算計画を立てやすくなるでしょう。

また、年齢が若い人ほど保険料も低く抑えられるため、早い段階から加入することで、毎月の支出を軽減でき、資産形成もしやすくなります。

死亡保障が不要になっても貯蓄として活用できる

終身保険は貯蓄機能も兼ね備えています。

そのため、中途解約した場合には、契約からの経過期間に応じた解約返戻金を受け取れます。

ライフステージの変化により万一の際の保障が不要となるケースもあるでしょう。

そのような場合に、中途解約をすることで、返戻金を別の目的に活用することが可能です。

相続対策に活用できる

終身保険は相続税の対策としても活用できます。

万一の際に遺族へ支給される死亡保険金には非課税枠が設けられています。

非課税枠の計算方法は以下のとおりです。

 

たとえば、死亡保険金にかかる法定相続人の数が3人の場合、500万円×3人で1,500万円が非課税となります。

このように、非課税枠を最大限に活用し相続税対策として終身保険を活用する人も多いです。

とくに、資産を多く持つ家庭にとって、終身保険は相続税対策として有効な手段として注目されています。

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受け取った保険金に相続税はかかるのか？生命保険にかかる税金を徹底解説！

生命保険料控除を活用できる

生命保険に加入すると、生命保険料控除が適用されて所得税や住民税の軽減が期待できます。

「生命保険料控除」は支払った保険料に応じて最大12万円（契約日が2012年1月1日以降の場合）の所得控除を活用できる制度で、「一般生命保険料控除」「介護医療保険料控除」「個人年金保険料控除」の3つの要素から構成されています。

それぞれ4万円ずつの控除額となっており、合計で12万円の節税効果が期待できます。

生命保険料控除は終身保険だけでなく、定期保険なども控除対象となりますが、一般的に終身保険の方が支払う保険料が多くなるため、生命保険料控除を最大限に活用しやすくなります。

生命保険料控除については、こちらの記事で詳しい解説をしています。
生命保険料控除でいくら戻る？年収別に還付額をシミュレーション！

終身保険3つのデメリット

続いては終身保険のデメリットについてみていきます。

終身保険のデメリットは主に次の3つです。

 

早期解約すると元本割れの可能性がある

終身保険は、貯蓄機能を兼ね備えた保険で、資産形成に有効な手段として広く活用されています。

しかし、終身保険は早期に解約してしまうと元本割れするリスクがあります。

元本割れを防ぐためには、長期で積み立てていくことを前提とし、解約する心配のない資金で取り組むことが重要です。

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終身保険を解約するのはもったいない？4つの理由や解約以外の方法を紹介

掛け捨て型保険より比較的保険料が高い

終身保険は掛け捨て型の定期保険に比べて保険料が高く設定されています。

この要因は2つあり、1つ目は、終身保険の場合、解約時に一部の保険料が戻ってくる解約返戻金の仕組みがあること。

2つ目は、終身保険には生涯にわたる保障を提供するための費用が含まれていることです。

そのため、毎月の保険料が家計を圧迫してしまうリスクもあるため、少しでも家計をスリム化したい家庭では、加入について慎重に検討する必要があるでしょう。

保障の見直しがむずかしい

終身保険には保障の見直しがむずかしいというデメリットが存在します。

終身保険は一生涯の保障を前提としており、契約内容や保障額の変更がむずかしくなるのです。

仮に死亡保障が不要となり、保険を解約しようと思っても早い段階での解約であれば、返戻金が元本割れすることもあり慎重な判断を求められます。

終身保険が必要な人

終身保険の特徴をみてきましたが、終身保険はどのような人にとって必要な保険なのでしょうか。

以下で順にみていきましょう。

 

資産形成も同時にしたい人

終身保険は貯蓄機能も兼ね備えている保険のため、万一に備えながら、資産形成を進めていきたい人に向いています。

とくに、なかなかうまく貯蓄ができていない人は、早期で解約すると元本割れしてしまう仕組みを利用し、半強制的に資金を積み上げていくことは資産形成において有効な手段となるでしょう。

貯蓄が苦手な人

保険なら口座から毎月自動的に保険料が引き落としされるため、これまで貯蓄ができなかった人でもお金を貯めやすいでしょう。

途中で解約すると元本割れする可能性があることも、長期間積み立てを続けるモチベーションとして働くはずです。

遺族へ確実にお金を残したい人

終身保険は、万一の際の手厚い保障は不要だが、最低限の葬儀代や遺品整理などの費用ぐらいは確保しておきたい人にも向いています。

とくに、老後に子どもが独立し、夫婦2人だけでの生活となるケースでは、かつてのような大きな保障は必要ないかもしれません。

そういった状況で、少額の終身保険に加入しておけば、本人が亡くなった後の配偶者への経済的負担を軽減できるでしょう。

終身保険が不要な人

終身保険の特徴をみてきましたが、終身保険はどのような人にとって必要な保険なのでしょうか。

以下で順にみていきましょう。

 

途中解約する可能性がある人

終身保険は、保険料払い込み期間満了前や、契約してからすぐに解約すると、解約返戻金の額が少なくなる可能性があります。

とくに低解約返戻金型終身保険の場合、早期解約すると解約返戻金がまったくないか、ごくわずかしか受け取れず、大きく元本割れするリスクがあるため、注意してください。

終身保険の保険料を支払うことで家計に大きな負担が生じる人は、途中解約するリスクが高いため、終身保険に加入するのは避けた方がよいでしょう。

一定期間に絞って大きな死亡保障を備えたい人

一定期間に絞って大きな死亡保障を備えたい人は「定期保険」に加入するのがおすすめです。

終身保険は定期保険よりも保障期間が長く、貯蓄性もあるため、同じ保険金額で比べた場合、かなり割高な保険料になります。

遺族の生活費用として数千万円単位の死亡保険金を終身保険で用意しようとすると、毎月の保険料は数万円単位になる可能性が高いでしょう。

「子どもが独立するまで」「配偶者が老齢年金を受け取るまで」など、一定期間のみ手厚い保障を用意しておきたい人は、定期保険を選ぶのが得策です。

葬儀費用や老後費用をカバーできるだけの貯蓄がある人

葬儀費用や老後の生活でかかる費用を準備するために、終身保険に加入する人は多いでしょう。

もし普段の生活費とは別に、これらの費用を賄えるだけの十分な貯蓄がある場合は、終身保険に加入する必要はあまりないでしょう。

終身保険を検討する際はまず専門家へ相談してみよう

今回は、終身保険の基本的な概要とメリット・デメリットについて解説し、あわせて加入のタイミングや終身保険に向いている人についてもみてきました。

終身保険は、万一に備えながら資産形成もできる商品です。

相続税対策や生命保険料控除による所得税等の節税にも効果を発揮するため、きちんと活用すれば資産形成において有効な手段となります。

しかし、一方で早期に解約してしまうと元本を大幅に割ってしまうリスクもあるため、自身が終身保険に向いているか慎重に検討する必要があります。

もし、1人で判断することが難しい場合には、ファイナンシャルプランナーなどの金融の専門家に一度相談してみるとよいでしょう。

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出典：保険見直しラボ

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