保険見直しのタイミングはいつ？検討すべきポイントや注意点を紹介

「保険見直しのタイミングっていつ？」「そもそも保険の見直しって必要なの？」

と、疑問に思っている人も少なくないでしょう。

「保険」と聞くと取っつきにくく、保障内容を改めて見返す機会もないかもしれません。

しかし保険の見直しを行っていないと、もしもの時に保障が足りないリスクも考えられます。

保険は必要なタイミングで、保障内容を見直すことが大切です。

この記事では、保険見直しの最適なタイミングと検討すべきポイント・注意点について解説します。

ぜひ参考にしてください。

保険見直しのメリットとは？

保険は万が一のとき、経済的なリスクを保障するものですが、その人の状況によって必要な保障は異なります。

例えば独身の方なら、万が一のことがあってもお金を残す必要がなく、手厚い保障は不要です。

しかし結婚して子どもが生まれると、残された家族が暮らしていけるような保障が必要になります。

保険の内容を見直すメリットは、万が一の際、本当に必要な保障が受けられることです。

「いざという時に保障が足りなかった」という事態を避けられます。

反対に加入時は必要だった保障が、不要になっているケースもあるでしょう。

余分な保障が付いている場合は、見直しにより保険料を軽減できるかもしれません。

保険料を軽減できれば、貯蓄や投資など、お金を有効的に使える可能性もあります。

保険の見直しに最適な3つのタイミング

保険の見直しは、自分で決めたタイミングで行えば問題ありません。

しかし「きっかけがないと、後回しにしてしまう」という方は、以下のタイミングで見直してみてください。

 

それぞれのタイミングが、見直しに最適な理由を説明していきます。

ライフステージが変わるタイミング

結婚や出産などライフステージが変わる時期は、保険の見直しに最適のタイミングと言えます。

なぜなら生活スタイルや家族構成が大きく変化するため、必要な保障も変わりやすいからです。

ライフステージ別の見直し方法について、次の章で詳しく解説します。

満期・更新のタイミング

保険に関する説明の中で、「満期」や「更新」という言葉を聞いたことがある方も多いでしょう。

満期は保険期間が終了するタイミング、更新は従来と同じ保障内容で契約が継続されるタイミングのことです。

満期後に再度保険に入る場合も、更新して継続する場合も、その時点の年齢で保険料が再計算されます。

したがって、満期・更新のタイミングで保険料が上がることが一般的です。

このタイミングで「同じ保障で安い保険はないか」など、見直してみることをおすすめします。

保険料を抑えられたり、より良い条件で他の保険に加入できたりする可能性があるでしょう。

保険料が高いと感じるタイミング

毎月の保険料を負担に感じる場合は、すぐに保険を見直すことをおすすめします。

保険で万が一の際に保障を受けるには、予定通りに保険料を払い続けていることが前提です。

途中で保険料を払えなくなった場合、保障を受けることができず、支払った保険料も全額は戻ってきません。

不測の事態に対する保障が、生活を圧迫してしまっては本末転倒です。

保険料が負担にならない範囲で、必要な保障を確保できる方法がないか、改めて検討してみましょう。

ただし外貨建て保険などは、解約すると元本割れのリスクがあります。

円建て保険とは違い、解約時に為替手数料などのコストもかかるため注意しましょう。

【ライフステージ別】保険見直しのタイミング

ここからは保険見直しのタイミングについて、6つのライフステージごとに解説します。

 

就職

就職したばかりの新社会人の方は、医療保障と最低限の死亡保障を検討するとよいでしょう。

日本では公的医療制度により医療費の大部分が健康保険でカバーされますが、一定の自己負担額が発生します。

特に貯蓄のない新社会人にとって、金銭的な負担は大きいと言えるでしょう。

病気やケガでまとまった費用が必要になった時に備えて、医療保障に加入していると安心です。

独身の方は養う家族がいないため、死亡保険は最低限の保障で問題ありません。

葬儀代や遺品整理代として、200万円〜300万円程度の保障があれば十分です。

もし両親の生活費を負担している場合は、保険料が割安な定期保険でお金を残せるようにしましょう。

保険金額の設定は、「自分に万が一のことがあった際に不足する金額×必要な年数」から算出できます。

結婚

結婚すると、自分が死亡した場合の配偶者への保障が中心になります。

夫婦共働きであれば、自分の収入で生活していけるため、大幅な保険の見直しは不要です。

一方で夫婦のうち片方がメインで働いている場合は、働いている方の死亡保障を見直しましょう。

家計を支える人に万が一のことがあった場合、収入が途絶えて、配偶者が生活に困ってしまいます。

必要な死亡保険金額の目安は、残された家族の支出から収入を差し引くと計算可能です。

必要な死亡保険金額の目安
支出	生活費、居住費、葬儀代など
収入	配偶者の収入、貯蓄、遺族年金など

なお死亡保険には、定期保険と終身保険の2種類があります。

保険料を抑えたいなら掛け捨て型の定期保険、保障に加えて貯蓄機能も欲しいなら終身保険がおすすめです。

終身保険をベースに定期保険を上乗せして、保険料を抑える方法もあります。

女性の方は結婚のタイミングで医療保険を検討しましょう。

妊娠してから医療保険に加入すると、子宮・卵巣など特定部位が不担保になってしまいます。

医療保険への加入自体ができないケースもあるので、注意が必要です。

出産

出産を機に備えたいのが「親に万が一のことがあった際の子どもの生活費」と「子どもの学費」です。

死亡保障の増額や学資保険への加入を検討しましょう。

死亡保障は定期保険などで補うこともできますが、収入保障保険への加入も選択肢の一つです。

収入保障保険は加入から年数が経つにつれて保障額が減る仕組みで、定期保険よりも保険料を抑えられます。

子どもの成長につれて必要な保障額も減っていくため、合理的な保険加入が可能です。

子どもが生まれると教育費が必要になることは分かっていても、計画的な貯金が苦手な方もいるでしょう。

学資保険は教育資金を積み立てると同時に、親が亡くなった場合の保障もついている保険です。

死亡保障を確保しながら、計画的に学費を貯められるメリットがあります。

出産により新たに必要になる保障額は、子どもの教育方針や年収などにより大きく異なります。

最適な保険金額を知るには、FPなどの専門家に相談するのがおすすめです。

子どもの独立

子どもが独立すると、子どもを養うための保障は不要になります。

貯蓄機能のない死亡保障など、余分な保障を見直すと保険料を抑えることが可能です。

ただし一度保障を削除した後に再加入する場合は、健康告知が必要になります。

告知内容に問題があると、以前と同じ保障では加入できないこともあるので、注意してください。

また医療保障や介護保障などは、保障内容や保険料に健康状態が大きく影響します。

保障内容が足りるか、このタイミングで見直しておきましょう。

起業

会社員から起業して自営業になると、社会保険の保障が薄くなります。

例えば、会社員と自営業では公的医療保険の種類が違うため、自営業の人には傷病手当金が支給されません。

自営業の人は働けなくなった時の保障がないので、所得補償保険や就業不能保険を検討するべきです。

また会社員は原則として、国民年金保険の上乗せ制度である厚生年金保険に加入します。

自営業の人でも同様の上乗せ制度に入れますが、加入は任意です。

この上乗せ制度に加入していない場合、会社員と比べて遺族年金が少なくなってしまいます。

万が一に備えて、毎月保険金が支給される収入保障保険に加入しておけば、残された家族は安心です。

定年退職

定年退職後は、公的年金に貯蓄や退職金を加えた資金で生活していく必要があります。

定年後の生活費が足りるのか、早めにシミュレーションしておきましょう。

平均寿命は男性81.47歳・女性87.57歳であり、定年後20年以上暮らす可能性があります。

また統計によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の、公的年金を含めた毎月の収入は236,576円です。

一方で支出は255,100円であり、毎月18,524円が不足する計算になります。

20年間の不足額は約445万円であり、この金額を貯蓄や退職金で補う必要があります。

個人年金保険や貯蓄型保険に加入すれば、老後生活へ備えることが可能です。

出典：厚生労働省「令和3年簡易生命表の概況」

出典：総務省統計局「令和3年（2021年）家計調査年報（家計収支編）」18ページ

保険見直しで注目すべき3つのポイント

保険の見直しで注目すべき3つのポイントについて解説します。

 

保障内容

現在の保障内容が、ご自身のライフステージや加入目的に合っているのかを確認しましょう。

例えば、子どもが生まれたタイミングで掛け捨ての死亡保障に加入したと仮定します。

現在は子どもが成人し、独立しているのなら、その死亡保障は不要です。

また医療技術の進歩により、昔の保険では保障範囲が限定されてしまう場合もあります。

例えば数十年前まで、がんは治らないケースもあり、がん保険は死亡保険金がメインの商品でした。

しかし治療で治る可能性が高くなったため、現在は入院・通院保険金を受け取るタイプの商品が主流です。

がんになった時の安心を目的に加入するのであれば、最新のがん保険に見直すべきでしょう。

加入目的を満たしていたとしても、「そもそも保険で準備する必要があるのか」という観点も大切です。

貯蓄が十分にあるなら、必ずしも保険に加入する必要はありません。

本当に必要な保障に対して、毎月の保険料を支払っているか、改めて考えてみましょう。

保険料支払方法

保険料支払方法を変えることで、保険料が安くなる可能性があります。

例えば支払方法を月払いから年払いや半年払いにすると、保険料総額を軽減できる可能性があります。

また保険料をまとめて先に支払う「前納」により、保険料総額をさらに安く抑えることも可能です。

保険料を口座振替や払込票で支払っている方は、クレジットカード払いにするとポイントを貯められます。

保険料支払方法のバリエーションは保険商品によって異なるため、保険会社や代理店に確認してみてください。

保険金受取人

保険には「契約者」「被保険者」「保険金受取人」の3者が存在します。

「契約者」「被保険者」「保険金受取人」の3者
契約者	保険会社と契約を結ぶ人。
被保険者	保険の対象となる人。 例えば死亡保険では被保険者が亡くなると保険金が支払われます。
保険金受取人	保険金を受け取る人。

保険金受取人によって課税区分が変わるため、注意が必要です。

例えば死亡保険において契約者および被保険者が夫、保険金受取人が妻の場合、保険金の一時受取には相続税がかかります。

相続税は相続財産から「法定相続人×500万円」を控除して計算されるため、大きな節税効果が見込めます。

一方で契約者が夫、被保険者が妻、保険金受取人が子どもの場合、保険金にかかる税金は贈与税です。

贈与税の場合でも、年間110万円の基礎控除が使えますが、相続税と比べると節税額は少なくなります。

保険金受取人の設定によって税負担が大きく変わってしまうため、慎重に見直しましょう。

保険見直しに関する4つの注意点

保険の見直しには、いくつかの注意点があります。

見直しで損をしないために、よく確認しておきましょう。

 

健康状態によっては、新たに加入できないことがある

新しい保険に入ろうと思っても、健康状態によっては加入できないことがあります。

保険を切り替える際は、新しい保険に加入できることを確認してから、現在の保険を解約しましょう。

もし現在の保険を先に解約してしまうと、審査に通らなかった場合、無保険になってしまいます。

仮に審査に通っても、以前より保障範囲が狭くなる可能性もあります。

自分の希望する条件で加入できることを、先に確認しておきましょう。

新たに加入した場合、保険商品によっては免責期間がある

保険商品によっては「免責期間」と呼ばれる、保険金が支払われない期間が設定されています。

特にがん保険の場合、免責期間が90日に設定されているケースが一般的です。

現在のがん保険を解約してから新たに加入すると、免責期間中は保障が受けられなくなってしまいます。

新しい保険に入りなおす場合は、事前に免責期間を確認しておくことが大切です。

保障を切れ目なく受けられるように、免責期間が終わってから現在の保険を解約しましょう。

解約すると元本割れするリスクがある

保険を途中で解約すると、解約返戻金が払込保険料の総額を下回り、元本割れすることがあります。

解約返戻金は、保険会社が積み立てている保険料の中から、契約者に返されるお金です。

したがって保険料払込期間が短いほど、元本割れを起こしやすくなります。

元本割れのリスクがある場合は、一旦解約せずに、保険を継続することも検討しましょう。

返戻率が高い保険は、解約しない方がよい場合もある

ひと昔前の保険には、現在では存在しないような返戻率の高い商品もあります。

よくある例は、30年ほど前に販売された終身保険や養老保険、個人年金保険などの貯蓄型保険です。

このような保険は、現在と比べて予定利率が高く、解約返戻金や満期保険金が支払保険料総額を上回ると期待できます。

返戻率が高い保険は、解約せずに残しておいた方がお得です。

単純に保障が必要ないという理由で解約してしまうと、再び加入することはできません。

保険見直しの際は、予定利率や返戻率なども確認してから、手続きしましょう。

保険見直しの相談先はどこがいい？相談先ごとの特徴を紹介

保険見直しのポイントや注意点について解説しましたが、自分ひとりで見直すのは、時間や手間がかかります。

保険の見直しで損をしたり、後から後悔したりしないためには、専門家に相談するのがおすすめです。

しかし、どこに相談するべきなのか迷う方もおられるでしょう。

主な相談先と、それぞれのメリットとデメリットは以下のとおりです。

相談先	メリット	デメリット
保険会社の営業職員	決まった営業職員が対応してくれる。	特定の保険会社しか選べない。
銀行窓口	銀行の職員に保険相談ができる。	保険会社の営業職員ほどではないが、取扱い保険商品が限られている
来店型の保険ショップ	・幅広い保険会社の商品を扱っている。 ・ショッピングモールなどで買い物のついでに相談できる。	・場所によっては待ち時間が発生するケースもある。 ・相談回数が複数になると、その都度店舗に行かなければならない。
訪問型の保険代理店・FP相談	・幅広い保険会社の商品を扱っている。 ・自宅やカフェなど、都合のよい場所まで担当者が来てくれる。	・カフェなど飲食店で面談する場合は、飲食代がかかる。

複数の保険商品を比較したいなら、来店型保険ショップや訪問型保険代理店・FPへの相談がおすすめです。

どちらも複数の保険会社の商品を扱っており、担当者が最適なプランを提案してくれます。

特に訪問型保険代理店やFP相談は、都合のよい時間帯に来訪してもらえるので、忙しい方に便利です。

それぞれの特徴を理解して、自分に合った相談先を検討してみてください。

保険の見直しは無料相談サービスを利用しよう！

保険の見直しは、次の3つのタイミングで行うと効果的です。

 

特にライフステージが変わるときは、生活スタイルや家族構成も変わりやすく、保険の見直しに適しています。

保険の見直しでは、「保障内容・保険料支払方法・保険金受取人」に注目しましょう。

見直しによりデメリットが生じることもあるので、以下の内容に注意してください。

 

保険見直しの際は、訪問型保険代理店・FPへの相談がおすすめです。

複数の保険会社を扱っており、自分の都合のよいタイミング・場所で面談ができます。

どの訪問型保険代理店・FPを選んだらいいか分からない方は、無料相談サービスを利用してはいかかでしょうか。

みんなの生命保険アドバイザーは、提携をしている2500名以上の保険専門家であるFPの中から希望に沿った担当者を紹介してくれるマッチングサービスです。

これまでの相談実績は40万件以上あり、相談に対する満足度も95%あります。

相談は何度でも無料で利用でき、納得できるまで提案を受けられ、オンラインでのご相談も対応可能です。

担当者の変更や中断を希望する場合、WEBサイトから連絡できる「ストップコール制度」を用意しています。

万一担当者の対応に不満があるときや、相性がよくないときも気軽に変更が可能です。

また同性のFPを希望することも可能(※1)で、同性にしかわからない悩みや相談しにくいことも安心して相談することも可能です。

今なら面談とアンケート回答で、ミスタードーナツ ギフトチケット(1500円)が貰えるキャンペーンもやっていますので、どの保険がいいか迷っている方は利用してみてはいかがでしょうか。

(※1)：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。