生命保険

2024.8.2

【プロが解説】生命保険は本当にムダ?いらない理由や加入すべき人の特徴を解説

【プロが解説】生命保険は本当にムダ?いらない理由や加入すべき人の特徴を解説

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生命保険がムダであるという主張の根拠や加入しておくべき人の特徴を具体的に解説します。

この記事の要約はこちら

●30代以降の保険加入率は8割と非常に高い
●保険不要論1:公的保険による保障があるから
●保険不要論2:貯金があるから
●保険不要論3:万が一の可能性が低いから
●保険不要論4:保険よりも投資の利率が高いから
●保険が必要な場合1:扶養家族がいる場合
●保険が必要な場合2:現時点で貯金が少ない場合
●保険が必要な場合3:自営業者の場合
●必要な保険と不要な保険を把握するためにも専門家(FP)に相談するとリスクが少ない

生命保険はムダという意見を耳にし、不安を感じている人もいるでしょう。

生命保険の種類は、大きく分けると死亡保険、医療保険、がん保険があり、死亡保険は死亡や高度障がい状態となった場合、医療保険は手術、入院等をした場合、がん保険はがんで手術、入院等をする場合に保険金(もしくは給付金)が支払われる仕組みです。

大きな金額が突然必要になった場合にご自身や家族の生活を守るためのセーフティネットの機能を持つ生命保険は本当にムダなのでしょうか?

本記事では、生命保険がムダだと主張する人の意見とその根拠を説明します。

先にお伝えすると実際に一部の根拠には信憑性がありますが、全員に当てはまる理由ではありません。

本当に生命保険が必要な人の特徴や、加入するメリット・デメリットも合わせて解説するので、加入の判断や加入する場合に自分や家族にとって最適な生命保険を探すために役立ててください。

生命保険の年代別加入率

まずはじめに生命保険の年代別加入率から確認していきます。

20代は約6割の加入率となっていますが、30代以降は8割以上の人が生命保険に加入しており加入していない人の方が圧倒的に少ない結果となっています。

多くの人が加入する生命保険ですが、次に加入しない選択をする人の意見を整理していきましょう。

性別/年代   男性(%)   女性(%)
20代 58.5 59.9
30代 82.4 82.8
40代 91.0 89.0
50代 86.1 87.3
60代 82.9 84.5

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/令和元年度

生命保険がムダだと考える人の理由とは

生命保険をムダだと考える方の意見はこちらです。

生命保険はムダだと考える意見
・日本には公的保険制度があるから
・何かあっても貯金で賄えるから
・生命保険が適用される保険事故に遭う可能性が低いから
・貯金性の保険よりも利回りが良い運用方法があるから

 

それぞれの主張とそこに潜む落とし穴について、順番に解説します。

日本には公的保険制度があるから

日本には充実した公的保険制度があるため、万が一の場合も賄えるという意見があります。

公的保険制度は国や地方自治体が整備した保険制度です。

主に以下のような制度が利用できます。

主な公的保険制度
病気やケガで治療を受けるとき 公的医療保険による自己負担額の軽減
(1〜3割負担)
医療費の自己負担が高額になったとき  高額療養費制度
病気やケガの療養で仕事を休んだとき  傷病手当金制度
出産したとき  出産一時金制度
業務中の病気やケガの療養で治療を受けるとき、
仕事を休んだとき
 労災保険
家族が死亡したとき 遺族基礎年金

たしかに、日本の公的保険は他国と比べても充実しているといえるでしょう。

しかし、公的保険には注意しなければいけないポイントががあります。

というのも支払われる保険金が必要額に対して足りない可能性があるからです。

公的保険はあくまでも直接の病気やケガが対象のため、療養にかかる交通費・生活費は対象外になってしまいます。

また、病院の個室を利用する場合にかかる差額ベッド代や食事代なども対象外です。

遺族年金は「子どもがいる夫婦の片方が亡くなった場合」に支払われるため、受け取れない方も少なくありません。

死亡や大ケガなど万が一の事態では、誰しも心身が疲弊します。

必要最低限を保障した公的保険だけでは、こうしたストレスも含めてケアするには足りないでしょう。

何かあっても貯金で賄えるから

いざというときにも対処できるだけの貯金があれば、わざわざ生命保険に加入する必要はないかもしれません。

実際、残された家族の生活費をすべて資産で賄える方はいます。

しかし多くの方にとって万が一の事態に対して貯金で備えることは、不可能ではないもののかなり難易度が高いのが実情です。

たとえば「子供が小さいのに大黒柱である父親が亡くなり多額の教育費を残された母親の稼ぎだけでは賄えない場合」「ケガや病気で働けなくなり収入が減ってしまう場合」「計算時と比べ持ち家の資産価値が下がり、予想額をカバーできなくなった」など多くのリスクが考えられます。

生命保険の必要保障額は「遺族の支出-遺族の収入」で求めますが、この必要保障額は被保険者の死亡時だけでなく、その後の遺族の独立・死亡時までの生活資金も含めて考えなければいけません。

一時的ではなく継続的なスパンで見るため、必要保障額はだいたい数千万円に及ぶことが多いです。

金額も時々によって変動するでしょう。

貯金だけで備えたい方は一度ライフプランニングのプロに相談し、資産減少のリスクや特に高額な遺族支出の確認をした方が安心です。

本当に自分や家族の生活を支えられるだけの貯金が用意できているか、これを機会に考えてみてください。

生命保険が適用される保険事故に遭う可能性が低いから

生命保険の支払い事由に該当する保険事故は確率上ごくわずかです。

厚生労働省の簡易生命表(令和3年版)によれば、35歳男性の死亡率は0.068%と、同年齢の約1,500人に1人の確率です。

生命保険がムダであるという主張の通り、起きるかどうかわからない事態に備えることは一見無駄なように見えるでしょう。

ただし、保険事故の確率が低いとはいえゼロではない点に注意が必要です。

加えて、仮にあなた自身が事故を起こさない場合でも他人もそうとは限りません。

保険は「起きるかどうか」ではなく「起きた場合」に備えるものです。

言い換えれば、保険とは「日々の暮らしでは考えにくいリスクをあなたに代わって対処してくれるもの」とも言えるでしょう。

参考:厚生労働省 簡易生命表(令和3年版)

貯金性の保険よりも利回りが良い運用方法があるから

一部の死亡保険はもしもの際の保障に加えて、解約時に返戻金があるなど貯金性も持ちます。

年金保険などより貯金に特化した保険はあるものの、たしかにこれらより利回りのいい方法は存在します。

死亡保険の返戻率も低下傾向にあるため、貯金の意味で保険に入るメリットはより薄くなるでしょう。

純粋な利回りを重視する場合は直接投資などが適していますが、こうした運用は高いリターンと同時に高いリスクもあります。

安定を目指して投資する場合、今度はリスクの代わりに十分な金額が集まるまで時間がかかります。

ケガや病気はいつ起こるか予測できません。

利回りのいい運用だけで、もしもの資金を賄うにはタイミングが合わず資金が不足する可能性を考慮することが大切です。

 

生命保険に加入するメリット・デメリットを確認しよう

続いては、生命保険に加入する一般的なメリット・デメリットについて解説します。

生命保険のメリット

生命保険に加入するメリットは大きく以下の3つです。

生命保険に加入するメリット

・万が一のときの保障が得られる
・所得税・住民税の負担軽減になる
・相続税対策としても有効

 

万が一のときの保障が得られる

責任開始日以降であれば、加入直後でも他の加入者と同じ保障が受けられます。

貯金が少なく自力で賄えない場合や、養育費など長期的にまとまったお金が必要な場合も安心です。

それなりの貯蓄があったとしても、子供が何人もいる家庭で生活費や教育費をすべて自己資金でやりくりするのは難しいでしょう。

例えば、子供が幼稚園から大学まで私立に通った場合、2500万円程度の費用がかかるといわれています。

すべて公立に通ったとしても約800万円です。

複数人の子供がいる家庭で、教育や生活にかかる支出のすべてを貯蓄だけでまかなうのは現実的ではありません。

生命保険に加入することで、貯蓄に加えて保険金で家族の将来に備えられます。

大黒柱の死亡時やケガや病気で多額の費用が必要になった場合にお金を受け取れた方が生活する上では安心ですね。

所得税・住民税の負担軽減になる

生命保険に加入すると、支払った保険料に応じて一定額を「生命保険料控除」として所得から差し引けます。

課税対象となる所得が減ることで、所得税や住民税の負担を軽減できる仕組みです。

最大で4万円所得から控除できるため、所得税率と住民税率が10%の場合は8,000円分支払う税金が安くなります。

相続税対策としても有効

相続人が受け取った死亡保険金は、法定相続人×500万円まで非課税となります。

死亡時は葬儀費用や相続税の支払いで予想以上に出費がかさむため、相続税の軽減は遺族の助けになるでしょう。

相続については、こちらの記事で詳しい解説をしています。
相続対策として生命保険はおすすめできる?相続対策で生命保険を活用するメリット・デメリットを解説

生命保険のデメリット

一方、生命保険に加入するデメリットは以下の3つです。

生命保険に加入するデメリット

・保険料がかかる
・払い込んだ保険料がムダになることがある
・元本割れが発生するケースもある

 

保険料がかかる

保障を得るには所定の保険料を納める必要があります。

毎月支払う保険料によっては家計の負担が重くなることもあるでしょう。

払い込んだ保険料がムダになることがある

定期保険や一般的な医療保険は、支払った保険料が戻らない掛け捨て型の保険です。

保険金の支払いがなければ、保険料がムダに感じられるかもしれません。

元本割れが発生するケースもある

元本割れとは、払い込んだ保険料の総額より解約返戻金や保険金が少ない状態です。

元本割れは中途解約時(お金が必要になりご自身で保険を解約する場合など)によく発生するため、これを避けるには一度加入した保険にずっと入り続ける事がベストです。

また別の保障への組み替え(転換)をする事で元本割れを防ぐ事ができます。

生命保険への加入を悩んでいたり、自分には保険が必要なのか不要なのか誰かに相談をしたいという方は、保険相談サービスを活用しましょう。

保険のプロであるFPが保険に加入すべきか否かの選択のサポートをします。

 

生命保険がいらない人・加入すべき人の特徴を解説

リスクは誰しも起こる可能性がありますが、生命保険でリスクに備えるべき方とそうでない方がいます
以下で生命保険に加入しなくても危険性が低い人と、加入すべき人をそれぞれ確認しましょう。

生命保険がいらない人

以下のような方は生命保険に加入してもメリットが薄く、ムダに感じるかもしれません。

生命保険がいらない人

・独身で親族が少ない方
・現時点で十分な資産がある方
・会社などですでに保険に加入した方

 

独身で親族が少ない方

扶養する家族がいない人や、保険金を残す親族がいない場合は、生命保険の必要性はあまり高くありません。

ただし、自分が働けなくなることによって収入が減少し、生活が成り立たなくなるリスクはあります

医療保険や就業不能保険などに加入しておく必要性は高そうです。

十分な資産がある方

病気・ケガの場合も貯金からまとまったお金を拠出できるなら、保険で備える必要は薄いでしょう。

一般的な病気やケガの治療であれば、100〜200万円程度の貯金があれば賄えると言われています。

しかし入院が長期化した場合や、先進医療自由診療を利用する場合などはそれ以上の支出が発生する可能性もあるでしょう。

会社などですでに保険に加入した方

従業員への福利厚生の一つとして、医療保険に加入している企業もあります。その場合、自分自身で医療保険に加入する必要性は低いでしょう。

ただし、その保険だけで万が一の際に十分な保障を受けられるのかは確認しておけなければなりません。

団体保険で加入する場合、がんに対する保障や死亡保障の金額が少なくなっているケースもあります。

また、退職後は保険が利用できない可能性もあるでしょう。

保障が不足する場合や、一生涯保障するタイプでない場合は、自分自身で生命保険に加入しておく必要性は高そうです。

生命保険に加入すべき人

生命保険に加入する必要性がある方は以下の通りです。

生命生命保険に加入すべき人

・扶養家族がいる。特に子どもがまだ幼い方
・自営業者
・現時点では万が一に対応できる貯金が足りない方

 

扶養家族がいる。特に子どもがまだ幼い方

扶養家族がいる場合、万が一がおきたときに遺族に残す生活費を確保しておく必要があります。

特に子どもが小さい場合は普段の生活費だけではなく、教育費も大きくかかるため、一家の大黒柱がなくなったときに、家計に与える影響は非常に大きくなってしまいます。

遺族基礎年金の制度もありますが、各家庭で必要な生活費を実費で保障してくれるわけではありません。

受け取れるのは年間で「777,800円+子の加算額」のみです。

不足する分は貯蓄で賄う必要がありますが、準備するのには時間がかかります。

貯金をし始めた直後に万が一のことがあった場合、対応しきれない可能性が高いでしょう。

その点生命保険は、加入した直後に万が一のことがあった場合でも、契約で定めた通りの保険金が受け取れるため、安心です。

遺族年金についてはこちらでも解説をしています。
遺族年金はいつまでもらえる?遺族基礎年金と遺族厚生年金の違いなどを詳しく解説

自営業者

自営業者やフリーランスは会社員と比べて公的保障が手薄です。

たとえば、傷病手当金制度や厚生年金などの制度はありません。

多くの場合、労災保険に加入することも難しいでしょう。

一度病気やケガをすると、治療費や収入の減少分など、自己資金でカバーしなければならない部分が多く出てきます。

資金が不足した場合は、家計や事業に大きな影響が出る可能性もあるでしょう。

このような理由で、自営業者やフリーランスは特に民間の生命保険に加入する必要性が高いと言えます。

こちらの記事もおすすめ
自営業の人は病気で働けなくなったらどうすればいい?対処法や就業不能保険について解説

貯金が足りない方

貯金があまりない人は生命保険に加入しておくのがおすすめです。

生命保険文化センターの「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査(速報版)」によると、入院した時にかかる自己負担費用の平均は約20万円。

あくまで平均なので、治療が長引いた場合や病気の種類によってはさらに費用がかさむ可能性もあります。もちろん医療費が高額になった場合は高額療養費制度を利用できますが、最低でもひと月あたり10万円弱の自己負担は必要です。

10〜20万円の費用を支払えない人や、支払うと家計が大きく傾いてしまう可能性のある人は生命保険に加入しておいたほうがよいでしょう。

また、病気やケガは一度発生すると復帰までに時間がかかることも考えられます。

収入が大きく減る可能性もあるでしょう。生命保険の中には、働けない期間、お給料のように毎月給付金が支給される保険もあります。

復帰までの期間を安心して過ごせるよう、保険で備えましょう。

保険のプロであるFPに相談をして自分に必要な保険選びをしてもらうのも1つの選択肢です。

 

生命保険をムダに感じている人でも加入している保険とは

上述したとおり、ほとんどの人には生命保険に加入する事をおすすめしますが、ごく一部の人には保険は不要なケースもあるようです。

しかし生命保険をムダだと感じる方も、一部の保険には加入しています。

この章では参考として、ムダと感じる人でも加入すべきおすすめの保険を紹介します。

自動車保険

自動車保険は「自動車にまつわる事故が発生した場合、その賠償金を補償する保険」です。

生命保険をムダと感じる人でも、傷つけた相手を補償する対人賠償保険と相手の物を補償する対物賠償保険の2つは加入を強くおすすめします。

1億円を超える賠償請求も少なくないため、すべてを貯金で賄うことは難しいでしょう。

自動車の運転者は全員加入する「自賠責保険」では対人補償を補填できますが、相手の物や自分自身のケガは対象外です。

クレジットカードに自動車保険が付帯される場合もあるため、一度加入状況を確認しましょう。

火災保険

火災保険は火事だけでなく風災・水災など他の自然災害にも備えられるため、災害が多い地域は特に加入をおすすめします。

盗難など暮らしのリスクにも幅広く対応できるのが火災保険の特徴です。

ある程度自力でコントロールできる病気のリスクと違い、自然災害のリスクは予測できません。

住環境の急激な悪化は病気など他のリスクも誘発するため、火災保険への加入は他の保険料を抑える役目もあるでしょう。

最低限入っておくべき生命保険とは?

最低限入っておくべき生命保険としては、「死亡保険」「がん保険」「医療保険」の3種類が挙げられます。

死亡保険とは、契約者が亡くなった際、残された家族に保険金が支払われる保険です。

養っている家族がいる場合、突然収入が途絶えると家族は非常に困ることになります。

養う家族がいなかったとしても、葬儀代の用意がなければ親などに迷惑をかけることになるでしょう。

万が一のときに最低限の資金を提供するためにも、死亡保険は加入しておきたい保険だといえます。

がん保険は、がんの保障に特化した保険です。

がんは日本人の2人に1人が罹患する病気であり、治療費も高くなる傾向があります。

保険料の割に高額の保険金が受け取れる商品も多いので、特に40代を過ぎたら加入しておくべきでしょう。

医療保険は、病気やけがの医療費を保障してもらえる保険です。

病気やけがの種類に関わらず、入院や手術をすれば保険金が受け取れるので、万が一に備えて加入しておくのが賢明です。

保険加入にあたって考えるべきこと

保険に加入するときは、その保険が本当に必要なのかどうかをよく考えておく必要があります。まず、保険に加入する目的を考えることが大切です。

保険は人生におけるリスクを回避するために用意されているものです。

しかし、どのようなリスクが生じうるかは性別や年齢、ライフステージによってさまざまであり、起こる可能性が低い事態に備えても仕方がありません。

例えば、がんに罹患するリスクの低い20代の男性が、医療保険にがん特約を付ける意味はあまりないでしょう。

遺族を支えるために死亡保険に加入するといったように、その目的を考えたうえで保険に加入することが重要です。

次に、自分のニーズを満たしてくれる保険を探しましょう。独身の人が死亡保険に加入するときは、葬儀代に足りる程度の保険金で十分でしょう。

また、身内にがんで亡くなった人がいれば、保障が手厚いがん保険を選ぶのが賢明です。

各商品の保障内容をしっかりと確かめ、リスク回避に役立つことを見極めてから加入するようにしてください。

保険相談窓口の選び方

保険相談窓口は無料で利用できますが、自分に合わない保険商品を契約してしまうことがあるため、慎重に選ぶ必要があります。

まず、窓口の担当者が専門知識を備えているかどうか、しっかりと確かめましょう。

FPの資格があるか、適切な提案をしてくれるかといった点から、担当者の質を確認してください。

次に、相談できる場所で窓口を選ぶ方法もあります。

オンライン相談を実施している窓口であれば、自宅にいながら気軽に利用できるでしょう。

実際に担当者と顔を合わせて相談したい人は、店舗型や訪問型の窓口を利用するのがおすすめです。

取り扱っている保険会社の数も重要なポイントです。

選べる保険商品の数が多いほど自分に合ったものも見つかりやすいので、窓口を選ぶときの基準にするとよいでしょう。

生命保険はムダではない!自分にあう保険を探すことが大切

払った保険料が戻ってこない、十分な貯金があるからメリットが薄いなど、生命保険をムダに感じる理由は多くあります。

一方でリスクは時として予想を超えた負担となるため、自分ひとりの準備では限界があるでしょう。

生命保険をうまく活用し、ムダなくリスクに備えましょう

加入する生命保険に迷っているときは、保険のプロに無料で利用できる保険相談窓口に頼ってみましょう。

最後におすすめの保険相談窓口を3つ紹介いたします。

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