この記事の要約はこちら
・新社会人には、医療保険、死亡保険、個人年金保険/変額保険の3つが必要と考えられる
・それぞれのリスクに対して、必要性があるかを見極め、保険選びをする必要がある
・公的制度や、会社の健康保険、福利厚生も確認することが重要
・毎月支払いできる、無理のない保険料で検討する
・必要性のある保険かどうか判断できないときや、商品比較に迷ったら、専門家に相談するのがおすすめ
「新社会人になったから保険に加入したほうがいいと言われた」「就職したので保険を検討したいが、何に入ればいいかわからない」「どうやって保険を選べばいいの？」このようなお悩みはありませんか。
民間の保険は種類が多く複雑なため、自分で調べるのはとても時間と労力がかかります。
また、保険は中長期的に契約することが前提のため、後悔のない保険に加入することが大切です。
そこで本記事では、新社会人におすすめの保険を紹介します。
保険選びに悩んでいる方や、加入するか迷っている人にぜひ読んでいただきたい内容になっています。
それぞれの保険はどのような目的を持った保険なのかを理解し、自分にあった保険選びができるようになりましょう。
この記事の目次
新社会人の保険選びで重要なポイントとは？
保険選びをするときは、なぜ保険が必要なのか、何が不安なのかを明確にしておくことが重要です。
なんとなくという理由で加入すると、無駄に保険料を支払ったり、いざというときに給付金が受け取れなかったりするおそれがあります。
特に注意すべきポイントは、月々の保険料だけで考えることです。
・今は不要でも将来的に必要となる保障はないか
上記のような側面から考えると、保険の必要性や不安な状況が整理され、必要な保障がわかるでしょう。
保険の内容を理解し、目的がはっきりした状態で保険に加入することをおすすめします。
1人で調べたり保険会社に問い合わせをしたりするのは、難しいかもしれません。
そんな時は、保険相談サービスを活用しましょう。
保険のプロであるFPがあなたに最適な保険選びのサポートをします。
新社会人におすすめの3つの保険
新社会人におすすめの保険は、大きく3つの分野に分かれています。
・【死亡保険】万が一死亡したときのリスク
・【個人年金保険/変額保険】老後・将来へのリスク
紹介する保険の必要性や、どのような保障内容の保険かを解説します。
自分に必要のある保障かどうか、チェックしていきましょう。
【医療保険】病気やケガに対するリスクに備える
医療保険とは、入院や手術をしたときに給付金が受け取れる保険です。
治療費やその他入院にかかる費用をカバーする目的があります。
入院日数に応じて金額が決まる「日額保障」や、入院一時金の受取方法があります。
日額5,000円と設定した場合の契約例は以下のとおりです。
手術をすれば、手術給付金も一緒に受取可能です。
入院にかかる費用の全てを保険でカバーするには、保険料が高くなりすぎてしまいます。
自分の負担で補えないところを医療保険で補填するイメージを持ちましょう。
入院に必要なお金については、「入院にかかる1日当たりの費用は2.3万円」で詳しく解説します。
入院にかかる1日当たりの費用は約2万円
生命保険文化センターの調査によると、1日あたりの入院費用は約2.1万円です。
ただし、新社会人であれば約1万円〜2万円の費用がかかるケースが多いでしょう。
日本には国民皆保険制度があるため、健康保険証があれば3割負担で治療が受けられます。
さらに「高額療養費制度」を使えば、高額な医療費がかかっても、自己負担を抑えることが可能です。
例えば月給27万円未満の人が入院して100万円の治療をした場合。
公的保険の適用となる治療であれば、自己負担は1か月で最大57,600円になります。
収入が上がり、月給27〜51.5万円未満になると約9万円が1か月の上限となります。
高額な医療費がかかっても、自己負担に上限があるため安心です。
しかし、保険適用外にかかる費用には、以下のようなものがあります。
雑費は個人差があり、特に一人暮らしで家族が遠方にいる人はお金がかかります。
| 内訳 | 金額 |
| 差額ベッド代（個室代） | 平均6,000円/日 |
| 食事代 | 460円/1食 |
| 雑費（交通費、生活必需品など） | 数百円～/日 |
結論、治療費と差額ベッド代や雑費を含めると、1日あたり1万円程度の費用がかかります。
入院日数が長くなると、費用負担が大きくなったり仕事ができず収入が減少したりする場合もあるでしょう。
医療保険の選び方：公的保障で賄えない部分をカバーしよう
医療保険を選ぶときは、いきなり商品を見るのではなくどのような保障内容にするか、大枠のイメージを作りましょう。
- 1.入院日額を決める
- 2.保険期間を設定する
- 3.必要な特約を考える
1日あたりにかかる入院費用にあわせて、入院給付金は、日額5,000〜10,000円で設定することをおすすめします。
新社会人は、収入が安定するまで保険料は抑えてシンプルな保障を検討します。
多くの特約はつけなくてもよいケースが多いでしょう。
下記が最低限の保障を付けた医療保険のプラン例です。
女性であれば、必要に応じて女性疾病特約を付帯して、女性特有の病気やがんに手厚くすると安心です。
将来妊娠、出産で異常があったときにも、保障されます。
がんが不安な人は、がん特約をつけたりがん保険を別途検討したりしましょう。
【死亡保険】万が一死亡したときのリスク
亡くなったときに必ずかかる費用に、葬儀費用があります。
また、葬儀費用以外にも以下のようなお金を必要とするケースがあります。
- 学生のときの奨学金
- 車のローン
- 一人暮らしの賃貸の退去費用 など
遺された家族が葬儀費用以外にも、まとまったお金の負担をしなくていいように死亡保険が必要です。
ただ、新社会人に高額な死亡保障は不要です。
万が一死亡したときに、経済的に生活が苦しくなる人がいる場合のみ、大きな死亡保障が必要です。
遺された家族に金銭的な負担がかからないように、最低限の死亡保障は用意しておくと安心でしょう。
死亡したときに必ずかかる葬儀費用は100～200万円
亡くなったら必ずかかる費用として葬儀費用があります。
葬儀の規模によりますが、平均すると100〜200万円必要です。
亡くなったあとにかかる費用は、葬儀だけではありません。
死亡後に遺族が返済する必要のある費用が考えられる場合は、注意しましょう。
「貯蓄があるから死亡保険は不要」と思っていても、死亡したことが銀行に判明した時点で口座は凍結されます。
相続の手続きが終わらない限りお金を引き出すことができないため、家族が葬儀費用を準備しなければいけません。
死亡保険の給付金請求をすれば、まとまったお金がすぐに受け取れます。
死亡後にかかる費用を、遺族のために備えられます。
死亡保険の選び方：最低限の葬儀代を用意しよう
死亡保険には、主に定期保険と終身保険の2種類があります。
| 死亡保険の種類 | 特徴 |
| 定期保険 | ・期間を決めて保障を受ける （1年・5年・10年、60歳・65歳まで、など） ・掛け捨て ・割安な保険料 |
| 終身保険 | ・一生涯の保障 ・貯蓄性があるため、解約すると戻ってくるお金がある （解約のタイミングで、元本割れの可能性はあるため、注意） ・定期保険より割高な保険料 |
葬儀代は死亡するタイミングがわからないので、一生涯保障の終身保険がおすすめです。
奨学金やローンの返済など、別途備えが必要なものは定期保険で備えるとよいでしょう。
終身終身は貯蓄性があるものの、定期保険に比べると割高な保険料です。
無理のない保険料で検討しましょう。
保険料を抑えたい場合は、定期保険で検討します。
【個人年金保険/変額保険】老後・将来へのリスク
保険には貯蓄性のある商品があります。
| 保険の種類 | 特徴 |
| 個人年金保険 | ・老後の積立が目的 ・契約時点で将来受け取れる年金額のめどがつく ・払込期間中に解約すると、元本割れするおそれがある ・貯蓄が目的の保険なので、大きな死亡保障はない |
| 変額保険 | ・死亡保障と貯蓄が同時並行で可能 ・投資信託などを使って、お金をどんどん増やせる可能性を持った商品 ・運用成果次第では、老後より前に元本以上の解約返戻金が貯まる ・運用成果次第では、資産が減る可能性もある |
保険で貯蓄するメリットは、強制的に貯められることや、すぐに取り出せない仕組みです。
自分でお金を貯めるのが苦手な人や、すぐにお金を使ってしまう人におすすめの保険です。
変額保険は、死亡保障に貯蓄機能がついている保険のため、保障と貯蓄のニーズを同時に叶えられる保険です。
投資性のある商品なので、リスクはあるものの長期的にお金を増やせる可能性があります。
老後の生活では毎月約40,000円の不足
新社会人であれば、老後のイメージはしにくいと思いますが、重要な備えなのでしっかり準備していきましょう。
2018年総務省統計局の家計調査によると、高齢夫婦（夫65歳/妻60歳を超えた夫婦）の毎月の収支は以下のとおりです。
| 項目 | 金額 |
| 年金などで入ってくるお金 | 約22万円 |
| 生活費などで出ていくお金 | 約26万円 |
| 差額 | 約4万円 |
ただし、あくまでも目安であり、老後に必要なお金は個人差があります。
さらに、物価上昇によって将来円の価値が下がると、毎月4万円では足りない可能性もあります。
とはいえ、老後のことをイメージするのは難しいと感じる場合、10年や20年後くらいに向けて貯蓄することを考えましょう。
将来の結婚や子どもの教育費などにも使えるような貯蓄をするということです。
保険を活用すると、強制的に貯蓄ができるだけでなく、死亡時の保障としても備えられるためおすすめです。
参考：アクサ生命
個人年金保険・変額保険の選び方：いつ使う予定で貯めるのか明確にする
貯蓄の目的をまず明確にします
老後のためなのか、15年20年先で使う予定のものなのかで、検討する保険が変わります。
以下を参考に検討してみてください。
- 老後への備え：個人年金保険
- 15年20年後の備え：変額保険
強制的な貯蓄が可能で、銀行に貯めるよりお金を増やしながら貯蓄できる可能性があります。
どちらの保険も、途中で解約すると元本割れをする可能性があるため、無理のない金額で行いましょう。
新社会人の保険加入状況
新社会人が保険を検討する上で参考となるデータを紹介します。
平均的な保険料や、周りの人は保険に入っているのかを知ることで、保険選びに困っている人の参考になるでしょう。
新社会人の平均的な毎月の保険料
生命保険文化センターの「令和3年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、20代の平均保険料は以下のとおりです。
| 男性 | 女性 | |
| 年間保険料 | 11.9万円 | 9.6万 |
| 月々の保険料 | 約1万円 | 8,000円 |
あくまでも20代の平均的な保険料のため、新社会人だけに限ったデータではありません。
社会人になりたてであれば、収入が安定していないため平均的な保険料より安い金額で検討しても問題ないでしょう。
月々の保険料は、月収の1割以下が目安です。
1割を超えると、保険料の負担が大きすぎる可能性があります。
貯蓄性のある保険であれば、払込保険料が積立されているので月収の1割を超えていても問題ありません。
しかし、掛け捨ての保険だけで月収の1割を超えることにならないよう気を付けましょう。
新社会人の平均保険加入率
生命保険文化センターの令和4年度「生活保障に関する調査」によれば、20代の生命保険加入率は男性46.4％、女性57.1%となっています。
若くてもリスクはありますし、いつどのようなときに病気やけがで入院・死亡するかわかりません。
よって、新社会人でも保険が不要というわけではないでしょう。
若い年齢で保険に加入すると、月々の保険料が安く抑えられるため、今はリスクが低くても将来のために加入しておくと安心できるでしょう。
新社会人は勤務先の保障もチェックしておこう
会社員だからこそ利用できる保障も事前にチェックしておきましょう。
フリーランスや自営業の人にはない、お得な保障です。
保険料を抑えて充実した保険に加入ができたり、治療費の負担を減らせたりする可能性があります。
知らないと損する内容になっているので必ずチェックすることをおすすめします。
・勤め先で加入できる団体保険
・加入中の健康保険組合にある付加給付制度
ぜひ保険選びの参考にしてみてください。
勤め先によっては団体保険として備えが可能
入社した会社によって、団体保険として割安な保険に加入できる場合があります。
会社に勤めている期間中に加入できる更新型の保険です。
割安な保険料で、一般的な保険と同様の保障で加入できるメリットがあります。
保険料の支払いも給与天引きされるため、残高不足やクレジットカードエラーで支払いできず、契約解除などのリスクも回避できます。
しかし、保障内容をしっかり見ておかないと、条件が厳しく給付金の受け取りがしにくい商品もあるため注意が必要です。
更新するタイプの保険が多いので、将来どんどん保険料が高くなっていくリスクがあることを知っておきましょう。
退職や転職すると、団体保険もやめなければいけない可能性があるため、会社をやめても継続できるかどうかも確認しておくポイントです。
民間の保険料より大幅に安く加入できる団体保険もあるため、会社の福利厚生などを調べておくとよいでしょう。
健康保険組合のホームページを確認
保険証券が届いたら、健康保険組合のホームページを確認します。
高額な医療費がかかったときなどの説明があるページを探しましょう。
高額療養費制度の説明や、健康保険組合が負担するお金があるかどうかを調べられます。
例えばトヨタ健康保険組合では、100万円の医療費がかかったとしても、最終的な自己負担は2万円となっています。
一度支払いの立替は必要となりますが、実質負担は2万円となるため、自己負担が軽くなります。
健康保険組合が医療費を負担する制度を「付加給付」と呼びます。
健康保険組合によって、付加給付の有無が異なるため、事前に確認しておくことで、民間の保険が必要かどうか判断できるでしょう。
新社会人の保険にまつわるQ&A
新社会人が保険を検討する上でよくある質問を紹介します。
「新社会人に保険はいらない」と聞いて加入するか悩んでいる人や、学生時代から親が加入している保険がある人は参考になる情報です。
ぜひチェックしておきましょう。
新社会人に保険はいらないと言われる理由
公的保険制度や、勤め先によっては保障が充実しているため、民間の保険は不要という考えがあります。
福利厚生で、死亡時の保障を用意している企業もあります。
自分の貯蓄と勤め先の福利厚生だけで入院や死亡時の備えができる場合、保険は不要でしょう。
まずは、福利厚生や会社の健康保険などをチェックすることをおすすめします。
勤め先の保障が手薄な場合や、貯蓄に不安がある人は、民間の保険が必要と言えるでしょう。
親から保険を引き継ぐときに気を付けるべきポイント
保障内容を確認して、使える保険かどうかを確認します。
最新の商品と比べて保障内容が古く、給付金の受取条件に該当しない内容の保険であれば見直しが必要です。
保障内容に問題がなければ、契約者名などの名義や支払方法を変更するため、保険会社に連絡をします。
新社会人の保険選びに迷ったらプロに相談しよう
新社会人におすすめの保険の種類は、以下の3つです。
・死亡保険
・個人年金保険/変額保険
どのようなリスクが不安なのかを明確にして、目的を持って保険を検討することが重要です。
無理のない金額から検討し、結婚や出産のタイミングがきたら、再度保険の見直しを検討しましょう。
保険選びの不安や疑問が解消できないときは、保険のプロに相談するのがおすすめです。
保険は種類が多く複雑です。
わからないまま加入して、後々後悔がないように、しっかり悩みを解決してから加入しましょう。
みんなの生命保険アドバイザーは、提携をしている2500名以上の保険専門家であるFPの中から希望に沿った担当者を紹介してくれるマッチングサービスです。
これまでの相談実績は40万件以上あり、相談に対する満足度も95%あります。
相談は何度でも無料で利用でき、納得できるまで提案を受けられ、オンラインでのご相談も対応可能です。
担当者の変更や中断を希望する場合、WEBサイトから連絡できる「ストップコール制度」を用意しています。
万一担当者の対応に不満があるときや、相性がよくないときも気軽に変更が可能です。
また同性のFPを希望することも可能(※1)で、同性にしかわからない悩みや相談しにくいことも安心して相談することも可能です。
今なら面談とアンケート回答で、ミスタードーナツ ギフトチケット(1500円)が貰えるキャンペーンもやっていますので、どの保険がいいか迷っている方は利用してみてはいかがでしょうか。
(※1)：申込み後の相談内容回答の際に希望可能。希望が承れない場合もあり。
おすすめの保険相談サービスはこちら！
