結婚前の貯金はどうしてる？夫婦の理想的なお金管理とポイントのまとめ

結婚を控えたカップルにとって、結婚前の貯金を「どう貯めるか」「どう管理するか」「どこまで共有するか」は大きな関心事です。

結婚式や新婚旅行、新生活の準備にはまとまったお金が必要になる一方で、相手の貯金額や金銭感覚に不安を感じる人も少なくありません。

また、独身時代の貯金をそのまま自分のものとして残すのか、それとも夫婦の資産として考えるのか悩むケースもあります。

本記事では、結婚前の貯金をめぐる考え方や管理のポイント、必要な費用の目安などを整理し、安心して新生活をスタートするためのヒントを解説します。

結婚前の貯金の実態と平均額

結婚前の貯金額は、人によって大きく差があります。

独身時代に貯蓄しやすい環境や収入状況であれば、数百万円単位を蓄えているケースも珍しくありません。

逆に、日々の生活費で手一杯だと十分な貯金がないまま結婚に踏み切ることもあり、平均を把握することで漠然とした不安を軽減できるでしょう。

結婚前の貯金額の目安

具体的な貯金額の目安は、年齢や収入、ライフスタイルなどによって変わります。

たとえば20代後半から30代前半であれば、少なくとも100万〜200万円のまとまった貯金があると安心感を得やすいです。

将来のことを考え、結婚前から投資や貯蓄を上手に組み合わせて資産を増やしている人も多く、予備費を含めた柔軟な計画を立てるとよいでしょう。

結婚後に発生するお金の目安

結婚式や披露宴、新婚旅行、新居への引越しなど、結婚にはまとまった費用が必要になります。

平均的には300万〜400万円程度かかるケースが多く、規模や地域によっては上下します。

とくに結婚式や披露宴は数百万円に達することも多く、これに新婚旅行や新生活の準備費用を加えると、総額が400万円を超えることも珍しくありません。

こうした大きな支出に備えるには、費用の内訳をきちんと整理し、どこにどれだけ使うかを二人で話し合って決めておくことが大切です。

早めに準備を始めれば、割引プランや選択肢も広がり、無理なく理想に近い形で結婚のイベントを迎えやすくなるでしょう。

結婚前の貯金の使い方と残し方

結婚前に貯めたお金をすべて結婚式や新生活にあててしまうと、生活防衛資金が不足しがちになります。

結婚に伴う出費は確かに重要ですが、将来的なトラブル回避にはある程度の余力を持たせることが大切です。

加えて、結婚前の貯金をどう分配するかはパートナーとの価値観のすり合わせが不可欠です。

結婚費用の負担割合や、結婚後も続くローンの支払いなどを見据えて、使い道を明確にしておくことが望ましいでしょう。

すべてを結婚関連に使うのはNGな理由

結婚式や新居への引越しなど、一度に多額のお金が必要になるタイミングでは、貯金を投入しがちです。

しかし手元資金をゼロにしてしまうと、いざというときに柔軟な対応ができなくなります。

将来の収入減や予期せぬ支出に困る事態を避けるためにも、結婚関連の出費だけで貯金を使い果たさないのが望ましいです。

 

結婚後の急な出費に対応できない

結婚後は家電の買い替えや、健康面での急な医療費などが発生するケースがあります。

慶弔行事や日常生活のトラブルも含め、予想外の出費が発生したときに支払える余力を持っておくことが重要です。

生活防衛資金の必要性

生活防衛資金とは、失業や病気、収入減少といった不測の事態に備えて、生活を維持するために確保しておく資金のことです。

結婚後はパートナーと家計を支え合うことになるため、十分な貯金がなければ家計全体が一気に不安定になり、精神的な負担も増してしまいます。

生活防衛資金の準備は二人分の生活費を基準に考えましょう。

生活防衛資金については、こちらの記事で解説をしています。
生活防衛資金とは？金額の目安や効率よく準備するコツを解説！|MANEMO

貯金を使う際の優先順位の決め方

結婚前の貯金を結婚関連の費用に充てる場合は、まず必須の支出から賄うようにしましょう。

続いて、将来にわたる大きな支出に備えるための資金を確保し、最後に余裕があればオプション的な希望を叶えるという順序が理想的です。

優先順位を意識することで、無駄使いを控えながらも必要な支出をしっかりとカバーできるようになります。

 

必須費用（結婚式／指輪など）

結婚にかかる支出の中でも、挙式や披露宴の会場費、婚約指輪・結婚指輪、新居の契約金といった費用は「必須支出」として最優先で予算を確保する必要があります。

これらは契約後のキャンセルが難しかったり、解約しても費用が戻らないケースが多いため、後回しにしてしまうと家計に大きな負担を残す可能性があります。

将来に備える資金（住宅ローン／教育費など）

結婚後に住宅を購入したり子育てする場合、その費用は数十年にわたって家計に大きな影響を与えます。

住宅を購入する際には数百万円単位の頭金や諸費用が必要となり、ローンの返済も長期にわたります。

また、教育費は複数の子どもがいれば、さらに大きな負担となります。

こうした将来に備えるためには、結婚前から少しずつ資金準備を始めておくことが重要です。

頭金をある程度用意できればローンの借入額を減らせて返済負担を軽減できますし、教育費も早めに積み立てを始めることで奨学金や借入に頼らずに済む可能性が高まります。

住宅ローンについては、こちらの記事で解説をしています。
住宅ローンのおすすめ無料相談窓口4選！選び方や利用時の注意点も解説

余裕があれば叶える希望（新婚旅行のランクアップなど）

結婚に必要な必須費用や将来に備える資金を確保したうえで、まだ予算に余裕がある場合には「自分たちの希望」を実現することも検討できます。

たとえば、新婚旅行をワンランク上のプランに変更したり、長く使える上質な家具・家電を揃えたりすることで、生活の質を高められます。

いくら残せば安心？

結婚生活では、最低限として生活防衛資金を確保し、さらに子育てやマイホーム購入など将来的なライフイベントを見据えた貯蓄を検討することが安心につながります。

必要になるお金の全体像を把握して、無理のない金額を残しておきましょう。

生活防衛資金（3〜6か月分）の目安

生活防衛資金の目安としては、夫婦の毎月の支出をベースに3か月から6か月分程度の生活費を現金で確保しておくと、多くのリスクに対応しやすくなります。

たとえば、月の生活費が25万円であれば、最低でも75万円、できれば6か月分の150万円程度を用意しておくのが安心です。

算出する際には、家賃や食費、光熱費、通信費、保険料といった固定費を中心に計算すると実態に合った金額を見積もれます。

また、この資金は投資や定期預金ではなく、すぐに引き出せる普通預金や生活口座に置いておくことが望ましいです。

将来のイベント資金を見越した貯蓄額

結婚してから数年以内に住宅購入や出産を考えている場合、そのための頭金や教育費を早めに見据えておくことが大切です。

住宅購入では頭金や諸費用として数百万円〜1,000万円規模の資金が必要になるケースもあり、出産・育児についても妊娠・出産費用で50万〜100万円、教育費は1人あたり1,000万〜2,000万円と長期的に大きな負担が発生します。

こうした将来の大きなイベント資金に備えるためには、結婚前の貯金をすべて結婚式や新生活に使い切るのではなく、計画的に温存しておくことが心強い対策になります。

教育費については、こちらの記事で解説をしています。
教育資金の貯め方4つ！それぞれのメリット・デメリットも解説！

結婚前の貯金管理方法3パターン

お金の扱い方は二人の価値観が色濃く反映されるため、管理方法を選ぶ上ではお互いの考えをしっかり共有することが不可欠です。

全額を共有する方法もあれば、一部だけ共有して残りは個別に管理するなど、多様なパターンがあります。

どれが正解というわけではなく、二人のライフスタイルや収入バランスに応じて適切な形を選ぶのが重要です。

 

全額共用型

夫婦それぞれが稼いだお金をすべて一つの口座に入れて運用する方法です。

生活費や将来の貯蓄、教育費などを共通口座で一元管理できるため、家計全体の収支を把握しやすく、「貯金がどれくらいあるか」「今月どのくらい使ったか」が明確になります。

メリット／デメリット

全額共用型のメリットは、毎月の支出や貯蓄額が明確になるため、将来の資産形成やライフプランを立てやすいという利点があります。

また、収入に差がある夫婦でも同じ口座を利用することで「一緒に家計を支えている」という連帯感が高まりやすいのも特徴です。

一方でデメリットとしては、個人が自由に使えるお金が減るため、買い物や趣味に関する裁量が小さくなりがちです。

その結果、「何に使うか」「節約するかどうか」といった判断意見が対立し、ストレスにつながるケースもあります。

こうしたリスクを減らすためには、共通口座とは別に個人用のお小遣い枠を設定するなど、ルールをあらかじめ話し合って決めておくことが大切です。

一部共有と一部別管理型

生活費や子どもの教育費などの共通支出だけを共有口座で管理し、残りの収入はそれぞれの個人口座に保管する方法です。

夫婦の家計を一緒に支えているという連帯感を持ちながらも、個人のお金も確保できるため、「一緒」と「自由」のバランスが取りやすいのが特徴です。

メリット／デメリット

一部共有と一部別管理型のメリットは、結婚前から続けている趣味や自己投資のためのお金を確保しやすく、自由度が高い点です。

お互いに「ここから先は個人の領域」と線引きができるため、過度な干渉を避けやすく、ストレスが少ないという声もあります。

また、共有部分だけを二人で調整すればよいため、家計の話し合いもシンプルになりやすいです。

一方で、口座の数が増えると振り込みや支払いの管理に手間がかかり、うっかり引き落としを忘れるリスクがあります。

とくに光熱費や住宅ローンなど大きな固定費が別口座から引き落とされる場合、残高不足になりやすい点には注意が必要です。

こうしたデメリットを防ぐためには、共有口座に必要な金額を自動振替で入金する仕組みを作る、あるいは支払い用口座を一つに絞るといった工夫が効果的です。

ルールを整えておけば、自由度を保ちながらも安心して家計を運営できます。

完全別管理型

結婚後も夫婦それぞれが収入や支出を完全に別々に管理し、生活費や住居費、子どもの教育費などの共有支出だけを公平な基準で分担する方法です。

お互いに家計を独立して運用できるため、自分の貯金ペースやお金の使い道を自由にコントロールできるのが特徴です。

メリット／デメリット

完全別管理型のメリットは、各自の収支バランスを自分で保ちやすく、相手の使いすぎに口を出したり、逆に干渉されるストレスが少ない点です。

趣味や自己投資に自由にお金を使えるため、経済的な自立を重視する夫婦には向いています。

一方でデメリットは、将来の大きな出費（住宅購入、子どもの教育費、老後資金など）に備える際に、どのタイミングで二人のお金を出し合うのかが不透明になりがちなことです。

たとえば「頭金はどちらがいくら出すのか」「教育費はどちらの口座から払うのか」といった点で認識がずれると、不満やトラブルにつながる可能性があります。

このリスクを避けるためには、定期的に互いの収支や貯蓄額を共有し、共通のライフプランをすり合わせることが欠かせません。

家計簿で記録をしよう

結婚前後の家計管理は、管理方法を決めるだけでなく「実際に継続できる仕組み」を作ることが大切です。

どの管理スタイルを選んだ場合でも、収支の見える化ができていないと、貯金ペースや支出のクセを把握できず、家計のズレが起きやすくなります。

そんなときに役立つのが 家計簿アプリ です。

銀行口座やカードと自動連携するだけで、夫婦の共有部分も、個人のお金もサッと管理でき、ムダ遣いの早期発見や貯金計画の立てやすさが一気に向上します。

結婚を控えて家計管理を整えたい人は、まずは家計簿アプリを取り入れて、ストレスのないお金管理を始めてみてはいかがでしょうか。

おすすめの家計簿アプリを2つ紹介します。

マネーフォワードME

画像引用：マネーフォワード ME　公式サイトより

マネーフォワードMEは、日々の支出管理から資産管理まで一元管理できる家計簿アプリです。

連携できる金融機関は銀行口座やクレジットカード、電子マネーなど2,500以上あり、家計簿としての基本機能も充実しています。

レシート撮影機能の精度も高く、金額や店舗名、購入日時を自動で読み取ってくれるので、手入力の手間がほとんどありません。

資産管理では、銀行や証券、年金、ポイントなどを登録しておくことで、入出金や残高の増減を自動で更新してくれます。

預金・投資・ポイントなどの資産内訳をグラフで分かりやすく可視化し、時間の経過とともに資産がどのように増減しているかも自動で記録されます。

さらに、ローンやクレジットカードの支払い情報も反映されるため、資産だけでなく負債を含めた「本当の資産額」を簡単に把握することができます。

こうした資産管理機能は、プレミアムプラン（有料版）で利用が可能です。

無料版では家計簿としての支出管理が中心となりますが、プレミアムプランにアップグレードすることで、複数の金融機関を自動連携したり、資産推移をグラフで確認したりと、より本格的なお金の管理が実現します。

2025年9月には新機能「シェアボード」が追加され、夫婦やパートナー同士で家計・資産を共有・管理できるようになりました。

個人の口座と共有の口座を分けて管理できるため、これから家庭を作っていく方や、共働きで家計管理を分担したい方にもおすすめです。

シェアボードはプレミアム会員が「ホスト」となり、無料会員をゲストとして招待することも可能です。

また、アプリ内のデザインや情報構成もリニューアルされ、「どんな目的で使えばいいか」が一目で分かり、 「目的別ガイド」などの新機能により、初心者でも迷わず使い方を見つけられるようになりました。

家計管理をはじめ、将来の資産形成まで、ライフスタイルに合わせて柔軟に活用できます。

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OsidOri（オシドリ）

画像引用：OsidOri公式サイト

夫婦やカップルでお金を一緒に管理したい方には「OsidOri（オシドリ）」もおすすめです。

共用画面で家計を共有しつつ、自分専用ページもあるため、プライベートなお金と家族のお金を切り分けて管理できるのが大きな特徴です。

支出の比率や担当箇所も一覧で見られるので、「どちらがどれくらい負担しているか」が一目でわかります。

また、割り勘・精算機能や「共有したい支出だけを表示」できる仕組みもあり、柔軟でプライバシーに配慮された設計になっています。

さらに、ライフプランや貯金目標を夫婦で一緒に設定できるため、教育資金や旅行費などの長期計画も立てやすいのも魅力です。

1,200以上の口座やカードと自動連携できるほか、グラフやカレンダー表示、詳細なカテゴリ分けなど分析機能も充実しているので、「お金の見える化」をしっかりサポートしてくれる家計簿アプリです。

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パートナーとお金の価値観を合わせる方法

結婚生活を円滑にするには、お金に対する考え方や管理の方針を夫婦でそろえておくことが重要です。

事前の話し合いや工夫のポイントを解説します。

お金の問題は夫婦トラブルの原因にもなりやすいため、価値観のすり合わせは結婚前に行うことでリスクを最小限にできます。

事前に話し合うべき項目

結婚前の貯金をどこまで共有するか、結婚式や新生活に必要な資金をどう負担するかは、早めに決めておくべき重要なテーマです。

これを曖昧にしたまま進めると、費用の捻出や負担割合をめぐって後からすれ違いが生じやすくなります。

お金の話は後回しにすると不信感につながりやすいため、率直なやり取りができる環境を整えておくことが、円滑な新生活を始める第一歩となります。

現在の貯金額と使う範囲

結婚生活を始めるにあたっては、お互いの収入状況だけでなく、婚前貯金の具体的な金額についてもある程度オープンにしておくと計画が立てやすくなります。

すべてを公開して完全に共有するのか、一部だけを夫婦の共有財産とするのかはカップルによって異なりますが、隠し事や不透明さがあると「どちらがどれくらい出しているのか」という不満や不信感につながりやすいのも事実です。

大切なのは、どの範囲までを「夫婦財産」とみなすかを明確にし、互いの気持ちに配慮しながら話し合うことです。

ルールを共有しておけば、結婚後の家計運営がスムーズになり、安心して生活を始められるでしょう。

家計管理方法（財布は固定費用と変動費用に分ける）

結婚後の家計管理は、支出を固定費と変動費に分けて考えるのが効果的です。

固定費（家賃・住宅ローン、光熱費、通信費、保険料など）は共通口座からまとめて支払い、毎月一定の金額をあらかじめ入金しておくと管理がスムーズになります。

一方、食費や日用品、趣味、交際費などの変動費は、それぞれの個人口座から支払うと「どこまでを共有にするか」「どこから先は個人負担にするか」が明確になり、トラブルを避けやすくなります。

この方法は、夫婦のライフスタイルや収入差に応じて柔軟に調整できるのがメリットです。

話し合いをスムーズにするコツ

貯金や出費の話はどうしてもシビアになりやすいですが、感情論に偏らず具体的な数値や資金計画を「見える化」することで、冷静に意見交換がしやすくなります。

話し合いがまとまりにくいときには、ファイナンシャルプランナーなど専門家を交えることで、より客観的な視点からアドバイスを得られ、納得感のある解決策を見出せる場合もあります。

家計簿やアプリで収支のバランスを可視化する

家計簿アプリを活用すれば、収入と支出のバランスを自動で集計できるため、どこでお金を使いすぎているかが一目で分かります。

銀行口座やクレジットカードと連携できるものも多く、入力の手間が少なくなるのも大きなメリットです。

紙の家計簿に比べて分析がしやすく、グラフで支出の割合を確認できるため「食費が多い」「固定費が重い」などの改善点を夫婦で共有しやすくなります。

さらに、夫婦で同じアプリを利用すればリアルタイムで家計を確認でき、「今月はあといくら使えるか」といった会話もスムーズに進みます。

数字で根拠を示すことで感情的なやり取りが減り、建設的に話し合える点もアプリ活用の大きなメリットです。

家計簿アプリが気になる方は、こちらの記事を参考にしてください。
家計簿は手書きとアプリどっちを選ぶべき？メリット・デメリット徹底比較

FPに相談をする

ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談すると、客観的なアドバイスを得られるだけでなく、将来のライフプランや税制度も踏まえた提案を受けることができます。

中立な立場から見ることで感情や思い込みに左右されにくくなり、貯蓄や保険なども含めた総合的な家計管理がしやすくなるでしょう。

結婚前の貯金を効率よく貯める＆運用する方法

貯金は早く始めるほど多くの恩恵を受けやすく、運用する場合も長い投資期間がリスク分散につながります。

結婚や将来のライフプランを見据えながら、先取り貯金や固定費の見直しなどを実践すると効率よく資産を増やせるでしょう。

投資を組み合わせる場合も、リスクを理解したうえで無理のない範囲で始めるのがポイントです。

 

先取り貯金と預金口座の使い分け

貯金を着実に増やすためには、給料日直後に一定額を貯金用口座へ移す「先取り貯金」を習慣化するのが効果的です。

残ったお金で生活すれば、無理なく自然に貯金が積み上がり、「余ったら貯金する」という失敗パターンを防げます。

さらに、普段使いの口座とは別に、引き出しにくい高金利の定期預金口座やネット銀行を利用することで、貯金を計画的に守りやすくなります。

日常的に使う口座と分けることで「つい使ってしまう」リスクを抑えられるのもポイントです。

ネット銀行については、こちらの記事で解説をしています。
ネット銀行のデメリットは?向いている人やメリットについても解説|MANEMO

固定費の見直しと浪費削減

結婚後の家計を安定させるためには、まず携帯電話代や保険料といった固定費を見直すのが効果的です。

たとえば、格安スマホに乗り換えるだけで月々数千円、年間では数万円の節約になることも珍しくありません。

生命保険や医療保険も、重複保障や不要な特約を削れば大きな固定費削減につながります。

また、日々の浪費を意識的に減らすことも重要です。

コンビニでの無駄買い、サブスクサービスの使いすぎ、外食の頻度などを見直すだけで、毎月の支出に余裕が生まれます。

こうして削減できた金額をそのまま生活費に吸収せず、貯金や投資用の口座に自動的に振り分ける仕組みを作れば、長期的に資産形成のペースを加速させることが可能です。

固定費の見直しと浪費削減は、一度取り組むだけで将来の家計に継続的な効果をもたらします。

NISA／投資信託などの長期運用を検討する

結婚後の資産形成では、貯金だけに頼らず、NISAや投資信託といった制度を活用するのも有効な選択肢です。

とくに2024年から始まった新NISAでは、投資額の非課税枠が拡大し、長期的に効率よく資産を増やせる環境が整っています。

投資信託は少額から始められ、株式や債券など複数の資産に分散できるため、投資初心者でも取り組みやすいのが特徴です。

毎月の積立方式を利用すれば、複利の効果を最大限に生かし、長期的なリターンを期待できます。

ただし、投資額を増やしすぎると生活費や教育費に影響が出る可能性があるため、「家計に負担をかけない範囲」で少額からスタートするのが安心です。

将来のライフプランに合わせて、リスクとリターンのバランスを意識しながら運用していきましょう。

NISAについてはこちら
NISAを今から始めるのは遅い？2025年からでも間に合う理由や年代別の始め方を解説

ライフプランを考慮した保険の見直し

結婚を機に保険を見直すことは、家族構成やライフプランが変わるタイミングとして非常に重要です。

独身時代に加入していた保障内容は、夫婦や子どもがいる生活には合わない場合も多く、不要な保険を解約したり、新たに必要な保障を追加したりすることが求められます。

たとえば、独身時代には必要性が低かった死亡保障や医療保障は、家族を守るために重要性が増します。

一方で、掛け捨て型で過剰に加入していた保険や、内容が重複している保障は解約や縮小を検討するとよいでしょう。

保険料を最適化し、必要最低限の保障を確保したうえで保険料を抑えられれば、その分を貯蓄や投資に回して資産形成のスピードを高めることができます。

結婚をきっかけに保険を「整理する」意識を持つことで、無駄のない家計管理につながります。

結婚前の貯金にまつわるQ&A

結婚前の貯金に関する悩みは、夫婦のあり方や金銭観によって様々です。

どの程度共有するのか、あるいは結婚後の生活をどのようにスタートするのか、疑問点を整理しておくと安心して準備が進められます。

結婚前にどのくらい貯金しておくべき？

あくまでも目安ですが、結婚資金や新居の初期費用を考慮すると、少なくとも100万円以上は用意しておきたいという声が多いです。

ただし、地域や式の規模、収入により必要額は変わるため、自分たちに合った具体的な金額を算出することが大切です。

平均を参考にしつつも、身の丈にあったプランを組むことが無理のない準備につながります。

相手に貯金額を全部伝えるべき？

嘘をつくのは信頼関係を損なう原因になるため避けるべきですが、一方で全額をオープンにするかどうかはカップルによって判断が分かれます。

最初から細部まで伝える必要はないと考える人もいますが、将来にわたって隠し事がないようにしたい場合は全てを開示するのも一つの選択です。

二人の価値観に合わせて、納得できる落としどころを見つけるとよいでしょう。

結婚後の家計管理に不安がある場合は？

共通の口座を作る、家計簿アプリで支出を把握するなど、具体的な対策を検討すると不安を和らげられます。

自分たちだけでは判断しにくい場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみるのも手です。

客観的なアドバイスや専門知識を借りることで、家計管理の方向性を明確にしやすくなります。

住宅購入資金は結婚前から準備したほうがいい？

頭金の用意が多いほどローン返済の負担を軽減できる利点があります。

そのため、結婚前にある程度まとまった資金を作っておくと有利です。

ただし、結婚前の資金にどれだけ余裕を持たせるかはライフスタイルや今後の収入見込みにも左右されるため、無理のない範囲で検討してください。

まとめ

結婚前の貯金は、結婚式や新婚旅行などのイベントに活用されるだけではありません。

失業や病気、収入減少といったときの生活防衛資金、将来のライフプランにも大切な役割を果たします。

夫婦でしっかり話し合い、双方が納得できる貯金計画を立てることで、安心して新生活をスタートしましょう。

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